Pingには非常に大きな可能性があると思う。ひとつにはiTunes利用者である1億6千万もの人々にリーチすることができるからだ。これから発展していくのは間違いないところだろう。ただスタート時の様子を見ると、Appleが「ソーシャル」をうまく使いこなせない様子なのがわかってしまう。機能は全くもって不十分で、それがために魅力を減じてしまっている。

まず最大の問題だと感じるのはPingがiTunesの中でしか機能しないことだ。iTunesの中にあり、外部との連携性を全く持っていない。iTunesの仕組みはソーシャル性を持っていない。ウェブ上に存在すらしていない。そしてPingも外部のソーシャルネットワークと一切連携しない。iTunes Pingをどのように使っているのか、TwitterやFacebookなどの外部ソーシャルネットワークから全く知ることができないのだ。PingがiTunes自体をソーシャルなものにしたのだという見解はあり得る。しかしiTunesをソーシャル目的で利用する人は少なかろう。iTunesはそもそもストアだ。何か買いにいくことはあるけれど、用事が終わればすぐに出てくる。Pingの存在によりiTunesでの滞留時間が増えることになるのかどうか、疑問に思う。

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つまるところPingはあまりに商業目的を前面に出しすぎているのだ。面白さに対する配慮が欠けている。トップチャートなどのゲーム的要素も全く用意していない。高く評価した楽曲が、その人のフォロワーによってどれだけ購入されているのかなどの情報もない。もちろん他の指標も用意されていない。誰が音楽推薦者として優れているのかを見る手段もないということだ。

FacebookのCEO、Mark Zuckerberg氏によると、世界でもFacebookがトップSNSの座についていない主要国は、ロシア、中国、韓国、日本の4つしか残っておらず、これらの国でも会員数が伸び始めたので、いずれ会員数が10億人に達するだろうと語ったという。中国ではFacebookが禁止されているわけだが、ロシア、韓国、日本はユーザー数がまだ100万人規模であるものの、半年ごとに倍々ゲームで伸びているという。

日本には、mixi、GREE、モバゲータウンの3大SNSが存在するが、GREE、モバゲータウンはソーシャルゲームを核にしたSNS。Facebookと同様に人間関係をベースにしたSNSとなると、mixi。mixiがFacebookの競合ということになる。Facebook自体もmixiを意識しているようで、Facebookに関する最近の書籍The Facebook Effect: The Inside Story of the Company That Is Connecting the World（David Kirkpatrick著）の中で、Facebookの「気がかりな競合社（worrisome rival）」としてmixiが取り上げられている。

本の中で著者は「Facebookは引き続き有力なライバルと対峙しなければならない」とした上で、Facebookにとって「気がかり」なのは、1つの国で独占的なシェアを持つSNS。その筆頭として、日本のmixiが取り上げている。Facebook幹部の言葉として引用されているわけではないが、幹部のインタビューを繰り返した著者が「Facebookにとって気がかりな存在」と形容するということは、Facebook幹部がこれに似た表現を使っていたと考えていいだろう。

FacebookのCEOであるMark Zuckerberg氏は、複数のSNSを使いこなすユーザーがほとんどいないことに、早い時点で気がついたという。ほとんどのユーザーにとって最も活発に利用するSNSが1つあるだけで、いずれほとんどのSNSは1つのSNSに統合される運命にあると、同氏は考えている。

このため特定の国の中で独占的な地位にいるSNSの牙城を切り崩していくことが戦略的に不可欠、というのが同氏の考えのようだ。トップSNSの地位をつかめていない国について、同氏はこう語っている。「半年や1年で勝てるとは思っていない。でも3年から5年のスパンなら可能性はあると思う」。

米国の多くの雑誌社にとっては、定期購読者の情報は宝である。定期購読者を囲い込み、自分たちのデータベースで管理することにより、安定した売上を継続させていきたい。特に定期購読者の個人情報は、雑誌広告営業の武器にもなっており、外には出せない。

　一方でAppleのビジネスモデルでは、電子雑誌（iPadアプリやiPhoneアプリ）の課金を含む販売代理すべてをAppStoreで実施し、その電子雑誌の販売価格の30%を手数料として雑誌社から徴収することになっている。一部売りの場合は雑誌社も従わざるえないかもしれないが、定期購読の場合はAppleのビジネスモデルに従いたくない。定期購読者の貴重な個人情報がAppleに握られてしまうことになるからだ。米国の雑誌社にとっては、定期購読の読者管理を自分たちの手で進めたい。

　｢Sports Illustrated｣の定期購読の件でAppleともめていたこともあって、Timeが｢People｣ のiPad向け電子雑誌をどう販売していくかが注目されていた。基本的には他の電子雑誌と同じく、号単位のiPadアプリがiTunes　AppStoreで売られことになった。ニューススタンドでのPeople誌と同じ価格の3.99ドルで一部売りされる。また今回も、AppStoreでのiPadアプリの定期購読は実現しなかった。だが、既存の紙のPeople誌の定期購読者に対しては、号単位の電子雑誌（iPadアプリ）を無料でダウンロードできるようにした。現行の雑誌定期購読者は、AppStoreで自分の定期購読番号を入力するとTime社のサーバーで確認されて、iPadアプリを無料でダウンロードできるのだ。これまでなら、雑誌の定期購読者が電子雑誌を閲読したい場合、3.99ドルを払うほかなかった。Appleが譲歩した形となっている。このモデルなら、雑誌社が死守したい定期購読者の情報を自分たちで管理できる。

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書籍の電子化が話題となっている。文章や画像をデジタル情報として出版（パブリッシュ）したいのであれば、Webやメールマガジン、テキスト配布など、どのような方法でも可能だ。多くの人やメディア、業界団体などが、あえて今「電子書籍」と呼んでWebなどと区別し、話題に取り上げる理由はどこにあるのか？

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今回の話の発端は、AmazonによるKindleの成功と日本進出の噂、Google Booksの電子図書館構想、iPhoneやiPadによるリーダーデバイスの出現などによって騒がれはじめた印象が強い。これらはユーザー側の「新たな読書体験によるもの」と言うよりも、出版業界の内部から話題が起きている。つまり、出版業界や執筆、印刷などの従事者たちによる、「販売や流通の既存システムに対する不安・不満と、新規ビジネスに対する期待感」が大きいのではないだろうか？

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可読性は身体のリズムに左右される。ページをめくるという行為の身体性や心地良さは、文章の理解や記憶に繋がっているのではないか、というものだ。一定度の長文を読む場合を考えてみよう。

1ページに数百文字という文字のブロックを読み進めていくとき、「紙のページをめくる」「ケータイを操作する」「iPhone/iPadをフリックする」といった一連の行為は、指先を動かす心地良さと文章の読了および理解の進捗が密接にシンクロしている可能性はないだろうか。だから、PC上では指先の心地よさが得られず、読書体験=電子書籍が成立しにくいとも言えるのでは？スクロールではなくスライドやフリップのギミックが、アフォーダンスとして重要なのではないか？

そう考えると、Webテキストと「電子書籍」の最大の違いは、やはりページネーションにあるような気がしてならない。ディスプレイの一画面の中に、文字ブロックの最後までが隠れず表示されていることが重要で、そこでは決してスクロールの必要があってはならない。文字ブロックのリーディングが最後まで来たら、続きはスライドやフリップなどによって画面全体をリドローし、再びリーディングという行為へと戻る。縦組み（右上→左下）と横組み（左上→右下）の違いはあるけれど、長文のスクロールに比べると視線の移動方向や距離が常に一定で、規則的なリズムを生む。これが「読書」という行為をアフォーダンスさせるとは言えないだろうか。

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マーケティング目的でユーザーにTwitterへの投稿を無理強いしすぎると、逆に反発を招く結果になりかねません。

　そこで検討のポイントとなるのが、Twitterに投稿する行為自体をユーザーにとって自然な行為にできるかどうか、です。

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グルーポン系のサービスでは、クーポンの購入希望者それぞれが自分のクーポン購入を成功させるために話題を広げる必要がある、よりユーザー自身が企業と同じ立場で、ある意味企業のマーケティングの味方になって、クーポンのクチコミを広げようと努力してくれる可能性があるわけです。

　もちろん、グルーポン系のサービス自体は、50％を超えるような大幅な割引が売りのサイトですので、単なる値下げ競争の加熱にしかならないと批判する向きもあります。そういう意味では、どちらかといえばと認知度が低い店舗がとにかく一度顧客に足を運んでほしいと場合に有効なサービスだと認識したほうがよいでしょう。

　一般的な認知度が高い企業に取っては、この手のグルーポン系のサイトでの販売はただのバーゲンセールにしかなりませんので、この割引販売の仕組みをこのまま真似することはお勧めできません。

　真似していただきたいのは、このユーザーを企業の味方につけるアプローチです。

例えば、何かの商品が当たるプレゼント企画をTwitterと連携させたとしましょう。この場合、通常ですとプレゼントに応募した人は、その応募した事実をTwitterに投稿してプレゼント企画の話題を広めてしまうと、実は応募者が増えて自分の当選確率が減る、ジレンマを抱えることになります。単純にTwitter連携をしても、Twitterに投稿するメリットが低いわけです。

　これが逆に、プレゼントの応募者が増えれば増えるほど、当選確率が上がるようにプレゼントの商品が増えていくキャンペーンだったとしたらどうでしょうか？

　応募者はプレゼント企画の応募者を増やせば増やすほど、自分の当選確率が当たるわけですから、企業の味方になってクチコミを広げようとしてくれる可能性が上がります。

　また、プレゼント応募者をTwitter経由で多く集めた人ほど、当選確率が上がる仕組みにしたらどうでしょうか？

　プレゼント企画をアピールするほど、プレゼントが当たる確率が上がるわけですから、これもユーザーが積極的にプレゼント企画を紹介してくれる可能性が上がるはずです。

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意識していただきたいのはTwitterユーザーが発言や情報をTwitterに投稿するのは、あくまでその人自身のためだということです。

　当たり前な話ではありますが、「Twitterユーザーは企業のマーケティングのためにTwitterを使っているのではない」ことはぜひ忘れないようにしてください。